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大手ECモール(楽天・Amazon・Yahoo!ショッピング など)のメリット・デメリット

2024.8.27

ECサイトを運営する際には自社ECサイトの制作はもちろんですが、大手ECモールを利用することも多いでしょう。
自社サイトで課題となる集客などについて、ECモールを利用することで簡単に解決できる場合もあります。
また、テンプレートが決まっているためEC担当者が初心者でも始めやすい点も特徴です。

今回は大手ECモールを利用するメリット・デメリットを確認していきます。
ECサイトを運営しており、ECモールに出店するか迷っている方や、これから出店予定の方などはぜひ参考にして下さい。

Index

    1. 日本国内の大手ECモール流通総額ランキング TOP5
    2. 大手ECモールのメリット
      ・集客面で有利
      ・制作コストを抑えることができる
      ・イベントなどの販促なども定期的に利用できる
      ・サポートなどでプロに相談することができる
      ・分析などのツールも高精度なものが使える
      ・法律準拠を自動でしてくれる
    3. 大手ECモールのデメリット
      ・固定費用がかかる
      ・制作面(サイトデザインなど)の自由度に制限がある
      ・価格競争が起きる可能性がある
      ・顧客情報へのアクセスに制限がある
      ・ショップのブランディングが難しくなる
    4. まとめ

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日本国内の大手ECモール流通総額ランキング TOP5

日本国内の大手ECモールは、Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの3つのモールを筆頭に、ZOZOTOWNau PAYマーケットQoo10などがあります。
流通総額順に見ると、以下の通りです。

モール名 流通総額
Amazon 6兆7,937億円(推測)
楽天市場 5兆6301億円(トラベル等含む)
Yahoo!ショッピング 1兆7,547億円(LINEショッピング等含む)
TOTOTOWN 5,399億円
au PAY マーケット 3,115億円(推測)

参照:2023年時点最新【2022年EC流通総額ランキング】国内21・海外25のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド

近年、流通総額においてAmazonと楽天が上位争いをしていましたが、2022年からはAmazonの流通額が楽天を大きく上回っています。
他にもヤフオク!(9,794億円(ZOZOUSED等含む))やメルカリ(9,325億円)など、基本的にはCtoCのリサイクル/USED商品メインのモールも、流通額が高くなっています。
このようなモールに関しては、今後、法人がショップとして参入することが増え、流通額も上がっていくかもしれません。

続いて、上記ランキングのような大手ECモールに出店するメリット・デメリットなどを紹介します。

大手ECモールのメリット

集客面で有利

ECサイトを制作しても、集客ができなければ意味がありません。
自社ECサイトに集客する際は、広告の利用や自社でSNSなどを駆使しなければなりませんが、
大手ECモールに出店することで、モール内で検索されたり、カテゴリなどから商品の露出が増えるため、ある程度の集客は見込むことができます。

制作コストを抑えることができる

自社ECサイトを制作する場合、ドメイン取得・サーバーレンタル・ECカートの選定など、店舗の土台作りから始めなければなりません。
しかし、ECモールに出店する場合は商品情報だけあればひとまずモールに登録はできるため、とても手軽に販売を始めることが可能です。

イベントなどの販促なども定期的に利用できる

ECモールでは、モールごとに販促イベントが行われています。
Amazonなら「Amazonプライムデー」や「初売りセール」、「GWセール」などで、楽天なら「楽天スーパーSALE」や「お買い物マラソン」などです。
このようなイベントではモールの利用者も増えるため、イベントに合わせて施策を打つことで、通常時よりもアクセス数が増えたり、施策の効果も期待できたりします。
また、サイト運営で後回しにしがちな販促計画を
モールのイベントに合わせて立てることができるため、施策の実行し忘れ防止にも役立つでしょう。

サポートなどでプロに相談することができる

大手ECモールにはサポート窓口があり、不明点や店舗作りのアドバイスなどをもらうことができます。
売上が安定するようになると、専属の担当者がつくこともあるので、商品の訴求方法や販促計画などを相談することもできるでしょう。

分析などのツールも高精度なものが使える

大手モールにはアクセスや販売傾向の分析ツールが備わっています。
自社サイトを制作した場合は、Googleアナリティクスなどを自社で設定し、詳細なユーザー分析をすることが多いですが、モールにはわかりやすい分析ツールがあるため、EC運営のスキルがなくても比較的簡単に分析をすることが可能です。

法律準拠を自動でしてくれる

景品表示法チェック、特定商取引の表示などがすでに備わっているため、自社で確認する必要がありません。

大手ECモールのデメリット

固定費用(運営費用)がかかる

ここまで読んできて、メリットが多いECモールですが、もちろんデメリットもあります。
1番のデメリットは固定費用(運営費用)といえるでしょう。

特に出店して間もない売上がまだ作れていない店舗には、月額固定費用の負担が重くなってきます。

楽天市場などのテナント型は月額固定費がかかりますが、Amazonなどのマーケットプレイス型は少額の固定費で商品ごとに手数料が取られるシステムになっているため、目指す月商などを元にモールを選ぶと良いでしょう。

制作面(サイトデザインなど)の自由度に制限がある

ECモールは商品情報があればすぐ登録できる手軽さがある反面、テンプレートに沿った商品ページや店舗ページとなるため、デザインなどのレイアウトの自由度には制限があります。
自社ECサイトを作る場合は、制作の自由度が高いため、商品によって見せ方を変えたりすることも可能です。
しかしECモールでは、レイアウトが統一されていることでモール内の商品が見やすくなっているため、そのようなことが難しくなります。

価格競争が起きる可能性がある

モール内では商品検索して商品を探すことができるため、自社製品を知らないユーザーの目に留まる機会が増え、一定のアクセス数を見込むことができます。
一方で、ユーザーは類似商品を一覧で閲覧することも可能です。

そのため、ECモールは類似商品と品質や価格を比較される環境であるともいえます。

自社商品の訴求ポイントをしっかりと伝えることができれば差別化ができますが、できなかった場合は価格が購入の大きな要因となるため、価格競争に陥ってしまう可能性もあります。

顧客情報へのアクセスに制限がある

自社ECサイトであれば、基本的には顧客が入力した情報は閲覧することが可能ですが、ECモールではモール側が顧客情報の所有権を持つため、店舗側は顧客情報へのアクセスが制限されます。

顧客情報を自由に利用することができないため、マーケティングや販促では不利になることがあるでしょう。

ショップのブランディングが難しくなる

「制作面(サイトデザインなど)の自由度に制限がある」ことと重なる部分がありますが、全体を通してショップのブランディングは自社ECサイトに比べて難しくなります。

自社ECではデザインやマーケティングなども自由にできますが、モールに出店する場合は、モールのルールに従わなければならず、自社ではなくモールという外部要因に依存してしまう危険性もあります。

まとめ

ECサイトを運営する場合、自社ECサイト制作と大手ECモールへの出店で悩むことがあると思います。
大手ECモールへの出店は、EC担当者が初心者でスキルが未熟でも始めやすく、サポートも受けられるためメリットも多くあります。
一方で、そのECモールの売上に依存してしまう危険性もあるため、自社ECサイトとECモールの使い分けができることが1番の理想といえるかもしれません。

ECモール出店のメリットとデメリットをしっかりと確認し、長期的な運営計画も持ちながらECサイト運営を行なっていきましょう。

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